NPO401k教育協会が、企業型確定拠出年金(DC)の継続教育や制度運営に関して特徴的な取り組みを行っている企業を対象に、毎年表彰を行っている「DCエクセレントカンパニー」。2018年度は曙ブレーキ工業、サントリーホールディングス、ニチレイの3社が受賞しています(受賞理由等についてはこちらに掲載)。

このうち、曙ブレーキの取り組みについては、以前「『社員が社員を教え合う』DCの継続教育」の記事でも紹介したところです。

この3社について、日本DCフォーラムでの講演内容をもとに作成されたレポートが先日協会から送られてきたのですが、サントリーホールディングスの「2つのKPIを設定して取り組む」という見出しが目を引いたので、中身を読んでみました。

サントリーの人事部では投資教育の目的を「DCの費用対効果の最大化」ととらえ、その目的の達成のために①社員自らが意図し納得した運用を実現すること②マッチング拠出の周知と利用拡大の2つのKPI(重要業績評価指標)を設定し、その向上に向けて取り組んでいることが紹介されています。

上記のうち①については単純に数値化することが難しい項目であり、残念ながらレポートを読んでも具体的にどう測定しているのかはよくわかりませんでした。ただ、新入社員研修でDC制度や運用についての説明により時間を割いたことで、運用商品に投資信託を選択した社員の比率70%~80%台と飛躍的に高まったことが紹介されていましたので、おそらくこうした指標を参考にしているのでしょう。

一方②についてはマッチング拠出の利用率という指標で測ることが可能です。これについては、投資教育の手法を希望者向けのセミナーからEラーニングに見直したことで受講率を7割にまで高め、マッチング拠出の未経験者には「マッチング拠出編」、すでに利用している人には「運用編」とコンテンツを分けることで、マッチング拠出利用率50%超(従来利用率の低かった20代でも40%超)を実現したことが紹介されています。

Eラーニングによる受講率が高い背景には、コンプライアンス教育にEラーニングを用いており、全員受講必須となっていることから「Eラーニングは全員が受講するもの」という意識が社員に定着していることがあるようです。

DC制度の位置づけや職場の環境は企業によって様々であり、他社がサントリーの取組事例をそのまま真似しても効果を上げられるとは限らないでしょう。しかし「投資教育の目的を明確化する」「KPIを設定する」「KPIの向上に最も効果的な手法を用いる」という3点については、多くのDC実施企業において有効なアプローチであると考えます。

なお、もとのレポート記事については「DCウェーブメルマガ」に登録することで読むことができるようです(こちらを参照)。