証券アナリストジャーナルの2017年12月号が届きました。今月の特集は「金融リテラシー」で、4本掲載された論文の中に「日本人の金融リテラシーはなぜ低いのか?」というのがありました。
欧米と比べ、日本において「貯蓄から投資」へのシフトが進まない理由の一つとして、日本人の金融リテラシーが低いことがあげられることがありますが、著者は日米の調査結果から、逆に「投資経験が少ない」から「金融リテラシーが低い」と指摘しています。
この点は確定拠出年金の投資教育にもあてはまるように思います(関連記事「確定拠出年金"から"投資を学ぶ」)。できるだけ若い時期に、投資の機会に触れさせることが、金融リテラシーの向上につながると考えられます。
金融経済教育というと学校での教育に焦点があてられることが多いようですが、実生活においてその知識が重要となる社会人にこそ必要なものであると思います。
しかし、健康診断のように義務化されない限りは、(金融業などを除けば)社員に対してそうした教育に積極的に取り組もうという企業はほとんどないでしょう。来年5月から努力義務化される確定拠出年金の継続教育についても、力をいれて実施している企業は一部に限られます。
これからの人生100年時代においては、金融リテラシーを身に付けて長期的に自分の財産を管理していくことも重要になります。健康状態が仕事のパフォーマンスに影響するのと同じように、金融リテラシーの向上が個人のパフォーマンス向上につながり、ひいては企業業績の向上にも寄与するという考え方が浸透すれば、企業の姿勢も変わってくると思うのですが…。
欧米と比べ、日本において「貯蓄から投資」へのシフトが進まない理由の一つとして、日本人の金融リテラシーが低いことがあげられることがありますが、著者は日米の調査結果から、逆に「投資経験が少ない」から「金融リテラシーが低い」と指摘しています。
この点は確定拠出年金の投資教育にもあてはまるように思います(関連記事「確定拠出年金"から"投資を学ぶ」)。できるだけ若い時期に、投資の機会に触れさせることが、金融リテラシーの向上につながると考えられます。
金融経済教育というと学校での教育に焦点があてられることが多いようですが、実生活においてその知識が重要となる社会人にこそ必要なものであると思います。
しかし、健康診断のように義務化されない限りは、(金融業などを除けば)社員に対してそうした教育に積極的に取り組もうという企業はほとんどないでしょう。来年5月から努力義務化される確定拠出年金の継続教育についても、力をいれて実施している企業は一部に限られます。
これからの人生100年時代においては、金融リテラシーを身に付けて長期的に自分の財産を管理していくことも重要になります。健康状態が仕事のパフォーマンスに影響するのと同じように、金融リテラシーの向上が個人のパフォーマンス向上につながり、ひいては企業業績の向上にも寄与するという考え方が浸透すれば、企業の姿勢も変わってくると思うのですが…。