先日、当社のPmasサイトに企業型確定拠出年金(DC)における商品ラインナップの再検討についてのコラムを掲載しました(こちら)。

厚生労働省のDC運用専門委員会で取りまとめられた報告書の趣旨を踏まえ、既存の商品ラインナップを検証するために、まず以下のような分類で整理することを提案しています。
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でも場合によっては、最低限そろえておくことが望ましい(A)基本的な商品でありながら、同時に(C)除外を検討する商品にも該当するような商品があるかもしれません。それは、運用手数料(信託報酬)の高いパッシブ運用商品しかないようなケースです。

信託報酬が高いのかどうかを見極める有効な方法は、法改正で注目が高まり商品ラインナップが充実しつつあるiDeCo(個人型確定拠出年金)の商品と比較してみることです。

というわけで、企業型DCの代表的な運営管理機関10社について、各運営管理機関が提供しているiDeCoプランから上記(A)基本的な商品に該当する投資信託の信託報酬(年率、税込)をまとめてみました。

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iDeCoナビに掲載の商品情報をもとに作成)

これを見ると、国内債券については0.1%台、国内株式・外国債券・外国株式については0.2%台、バランス型については0.3%台までであればリーズナブルな設定だと言えます。逆に、これを大きく上回るようであれば、割高な設定だと判断してよいでしょう。

特に、DCの導入時期が古く商品の見直しが行われていないプランでは、「基本的な商品」の見直しが必要ないかという点での検証もしておきたいところです。