「退職金・年金の超キホン」シリーズの14回目です。第8回からは国の年金について解説しています。

第8回：日本の年金制度は破たんしている？
第9回：生命保険にもなる国の年金
第10回：国民年金と厚生年金～第3号被保険者って何？
第11回：年金は何歳（何月）からもらえる？
第12回：年金はもらえる年齢を選べる
第13回：毎年計算し直される年金額

前回はやや細かい説明になってしまいましたが、要は、国の年金は賃金や物価の水準に連動して自動的に調整される仕組みになっているということです。但し、少子高齢化に伴う収支の悪化を緩和するため、賃金や物価の上昇分の全てではなく、一定の率を差し引いて年金額に反映させることとしています。

これだけデフレの時期が続くと賃金や物価が上昇するイメージがわきづらいですが、インフレが起きた時にそれに応じて年金額を増額するというのは、個人や会社単位で事前に積み立てを行う個人年金や企業年金では、なかなか難しい仕組みです。

下記は1970年以降の基礎年金額、賃金指数、物価指数の推移を、それぞれ2015年の水準を100として重ねたものです。

年金額やその計算方法は何度となく改定されていますが、結果としては賃金の水準にきれいにアジャストされているのがわかります。

賃金・年金とも1990年代半ば～後半くらいまでは物価指数よりも高い伸びを示していますが、その後は横ばいもしくは下落傾向にあります。このあたりから徐々に将来の年金に対する悲観的な見方が広がってきたのではないでしょうか。

では、今後年金はどうなっていくのか？次回書いていくことにします。